え、これなんか話が逆になってる〜って気づいたんだわ。😅
あたし最近のニュース流してたら『あ、企業の本社移転』ってテーマが出てきてさ、正直『どうせ東京から地方への脱東京の話でしょ』くらいに思ってたんだよ。
ってか、ここ数年でそういった流れ多かったじゃん。
ってとこで、ちょっと調べてみたら、マジで逆ベクトルだったんだわ。
204社が東京に殺到してる現実
2026年1～6月に地方から首都圏へ本社を移転した企業は204社で、過去10年間で最も多かったんだって。
あたしたちが『地方移住〜〜』って騒いでた間に、企業はこっそり東京に戻ってきてたわけよ。😂
ざっくり言うとね、この流れって『脱東京』の完全逆転なんだわ。
コロナ禍の時はさ、企業が地方に移転しまくってたじゃん。テレワークで場所関係なくなるし、地価も安いし、みたいなノリで。
ってとこが、今回はマジで別の理由が隠れてるんだよ。
『対面営業』が急に大事になった理由
コロナ禍が収束し、対面での営業活動が復活した中では、主要な顧客との距離が近いことが大きなアドバンテージになるんだって。
あたし的に言うと、これってリモート疲れが本気で始まったってことなんだわ。
ってのも、企業側も『あ、実際に会うってやっぱり大事だ』ってなってんの。
メールとビデオ会議だけで商談つきますか？みたいな。
特に営業系の企業からするとね、『交通費と移動時間の負担が予想以上に大きい』とか、却って営業コストが増大するケースが出てきちゃったんだよ。
地方に本社置いてるのにね、重要な客が都内にいたら移動時間だけで半日潰れちゃう。そりゃコスト的に合わないっしょ。
人材確保が地獄になっちゃった
あと、もう一個のヤバい理由があるんだわ。
それがね、『人が集まらない』ってやつ。😅
高度な専門スキルを持つ人材の流動性は首都圏の方が高いほか、新卒採用面で地方勤務を敬遠する志望者が多く、『首都圏に拠点があるほうが都合がよい』という人材戦略上のメリットがあるんだって。
ようするに、優秀な人材ってほぼ東京に集中してるわけよ。
地方で採用活動してもね、『え、地方勤務？あ、結構です』ってなっちゃうんだわ。特に新卒はね。
だから企業も『あ、人材戦略上、東京に戻ったほうが無難だ』ってなってんのよ。
大阪からの移転が止まらない
面白いのが、どこから移転してるかってとこなんだわ。
地方から首都圏へ移転した企業の転入元は、大阪府が最も多かったんだって。
あ、関西の企業も東京に吸い込まれちゃってるんだ、ってわかるじゃん。
あたし的には『地方創生ってどこいった』感じなんだけど、結局のとこね、2026年1-6月で中小企業の転入が増加してて、これは『規模を大きくしたい中小企業が東京で勝負かけてる』ってことなんだわ。
これからどうなんの？
でね、ここからが大事なんだわ。
このトレンドって『完全に東京一極集中に戻った』ってわけじゃないんだよ。
企業側も『東京も地方も両方必要だな』ってなってきてるんだって。
だから、サテライトオフィスも活用した機能分散といった、首都圏の利便性と地方の住みやすさを両立させるハイブリッド型の拠点再構築へとトレンドが変化する可能性があるんだわ。
ようするに、本社は東京、ってしながら、部分的な機能は地方に置く、みたいなやり方が流行りそう、ってわけよ。
あたしたちの『地方で働く〜〜』ってライフスタイルも、完全に終わるわけじゃなく、『本社出勤は月1くらい』みたいなハイブリッド型になってくのかもね。